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MFJモーターサイクルスポーツ殿堂

一般財団法人日本モーターサイクルスポーツ協会(MFJ)は、日本国内のモーターサイクルスポーツを統轄する機関として1961年(昭和36年)に設立され、1990年(平成2年)に文部科学省所管の財団法人となりました。その後公益法人制度改革に基づき2012年(平成24年)4月1日より一般財団法人へ移行しています。また、MFJはモーターサイクルスポーツの世界 統轄機関である国際モーターサイクリズム連盟(FIM)に加盟する唯一の日本代表機関です。

モーターサイクルスポーツの普及振興を図り、もって国民の心身の健全な発達に寄与することを目的として様々な活動を行っています。

MFJは中央委員会組織を再編し、今まで専門委員会決定事項を承認する役割であった「中央スポーツ委員会」を国内に関するMFJの方針を議論し、専門委員会に方針を示す役割とし、専門員会は当該種目に関する決定権限と責任を持ち、方針に基づいた具体策を検討する役割を持たせることといたしました。

◆新組織図

平成26年11月新構成による各種目の専門委員会を開催し、以下に記す中央スポーツ委員会の方針と目標値を示し、平成27年に専門委員会による具体案の検討をスタートします。

◆VISION概念

全種目共通

  • モーターサイクルスポーツの普及度、認知度を測るものを「観客動員数」「会員数」「参加者数」とし、2017年/2020年の目標値を定めた。
  • 社会的認知向上の為「メディアへの露出」を重要課題とした。

観客動員目標値

全日本ロードレースの動員目標(1大会平均/日曜日の動員数)

@2017年 18,000名 (2013年の1.5倍)
A2020年 24,000名 (2013年の 2倍)

全日本モトクロスの動員目標(1大会平均/日曜日の動員数)

@2017年 5,000名 (2013年の1.5倍)
A2020年 7,000名 (2013年の 2倍)

目標達成に向けて具体策を広報部会・専門委員会にて立案する。

ライセンス会員数の目標値

会員数減少を止め現状より高いレベルでの安定化を目指す。

競技ライセンス
  RD MX TR SM ED SN Pit 競技役員  
2013年 5,759 1,871 1,467 344 219 202 7,364 4,815 22,041
2017年 5,800 1,900 1,500 350 250 210 7,400 4,900 22,310
2020年 6,000 2,000 1,600 380 300 220 7,500 5,000 23,000
エンジョイ会員

2015年度より会費を安価設定し参加しやすい環境を整備。

2013年 2,656
2017年 3,000
2020年 4,000
新会員制度の検討
  • レース以外のオートバイユーザーを対象に新しい会員制度を検討中、ロードサービスや他の会員制度を持つ企業と連携し会員メリットを設ける。
  • スポーツライディングスクールを施設・教習所等と連携、ライディング技術の検定等検討

参加者数(平均参加・全日本RDは2&4除く平均)

全日本選手権は観客数の増加に力点を置くが地方選は参加者を多く集めることを目標とする。

  RD MX TR
全日本 地方選 全日本 地方選 全日本 地方選
2013年 127 108 333 135 106 66
2017年 135 120 340 140 108 70
2020年 140 140 350 150 110 80

安全対策

ライダー、観客、関係者の安全対策

競技役員の確保

競技役員の現象と高齢化対策

メカニックの育成

レーシングメカニック育成制度

情報発信の拡大

一般誌・専門誌への情報発信

観戦ファンや参加者を増やす為には多くの人の目に触れる機会を増加する必要があり、MFJ事務局直轄の広報部会を7月より設立外部に業務委託し広報作業を開始。

  • ライダーにスポットを当てた話題性のある内容「世界で活躍・年少者や女性」を発信する
  • 地域性を重視し、開催地区の地元誌や地元行政などへの働きかけ
  • 全日本は過去の記録を整理しデータ化してレコードブレーカーなどの話題を提供できるようにする
  • モーター系WEBメディアとの連携

広報部会が中心となり専門委員会と連携し露出を増やす作業を行う。

WEBによる情報発信
  • HPにおける情報発信の充実(MFJ/主催者/加盟団体/メーカー等)
  • SNSにおける情報発信の充実

ロードレースの方針《抜粋》

全日本選手権

観客動員向上(観客視点の取り組み)
@JSBを興業の核として
  • 観客にとって一番良い時間帯に決勝レースを行う
  • メインレースとしての演出(国歌・入場セレモニー等)
  • 他のクラスより長い周回数、レース方式(2レース制・セミ耐久等)などでメインレースとして際立たせる。
  • 露出やPRはJSBを中心とし、原資を集中させ、良質なエントラントを誘引する
Aメディア露出/ファンサービス
  • TV全戦放映の継続
  • HP/動画配信の充実
  • 地元メディア/行政/販売店への働きかけ
  • Super GT等を参考にファンサービスを統一で行う
ライダーのレベルアップ(世界に通用する)

世界で活躍する選手の存在がスポーツの普及振興に欠かせない要素。

@GP3は若手育成に特化,レベル向上(CEV/ルーキッズカップで上位入賞レベル)

AGP2のレベル向上(Moto2で通用するライダーレベル)

ST600のレベル向上(アジア選手権トップレベル選手の継続的輩出)

底辺の拡大

ミニバイクからロードレースへのステップアップ
ST250の振興

モトクロスの方針《抜粋》

底辺の拡大

地方選手権の構造改革
  • 上昇志向の若手ライダーの育成の場とする
  • 競技志向のベテランローカルライダーの満足度の高い競技会とする
  • 年少者や女性・初心者などが新規参入しやすい環境とする
  • 地方選手権の情報発信強化(加盟団体HP等)
スクール活動
  • 新規にレースに参入する方を増やす為、スクール活動を促進する

※2015年より実施の講習会開催申請の簡素化・イントラの資格認定制度を活用

競技人口の増加
  • 参加しやすい承認競技の開催を促進する

※2015年からのエンジョイ会員安価設定活用

全日本選手権

安定した運営
  • 観客動員の増加
    当面観客駐車場を満車にすることを目指し、成功例を基に具体策を検討
  • 効率的な運営形態
    WEBエントリーの一元化等シリーズ共通して行えるものを検討
  • 参加台数の確保
  • スポンサーの獲得
  • 8地区での開催を目指す(北海道、中部、四国復活)
開催クラス・レース形式
  • IAクラスは4メーカーのワークス活動継続
  • IA1のトップクラスは世界選手権で入賞するレベルを目指す(中長期計画)
ファンサービス
  • 観客視点に立ったスケジュール(日曜日にファンサービスが開催可能な時間的余裕が必要)
モトクロスオブネーションズ
  • 日本選手権のレベルアップの為、毎年継続参加をめざす

安全対策

ライダー・観客・関係者の安全対策

トライアルの方針《抜粋》

底辺の拡大

地方選手権の構造改革

ライダーの高齢化並びに若手レベルアップに対応する為、クラス区分やセクションレベルの検討が必要

  • 将来ノンストップルールへ円滑に移行する為のオブザーバー教育とセクション作り
  • 地方選手権の情報発信強化(加盟団体HP等)

全日本選手権

参加台数の確保
  • 100台程度の参加を確保
  • 参加者の満足度が高いセクション内容
有料観客動員の増加
  • 有料観客動員1000人を目指す。(成功例の水平展開)
  • 情報発信拡大(WEBやSNSを活用)
  • 観戦環境の向上・ファンサービスの向上(観戦場所・飲食の充実、トイレ等)
  • 海外有名選手の参戦(メーカー協力要)
開催クラス
  • IA-Sクラスのメーカー参戦継続
  • IA-Sは最高峰クラスとして世界選手権入賞クラスのレベル
  • IA/IBは参加者の満足度の高いセクション
8地区での開催(四国復活)
世界選手権日本大会の継続開催
トライアル デ ナシオン
  • 参加希望がある場合のバックアップ、参加可能な体制の検討

安全対策

  • 観客安全対策を重視したコース作りをする
  • セクション設定も安全性を優先する(難易度と安全は別)

エンデューロの方針

  • 全日本エンデューロ選手権はオンタイム方式で国内で最もスキルの要求される競技とすべき
  • 底辺拡大の為には多くの参加者を受け入れ可能なクロスカントリー方式のレースを全日本エンデューロとは別に検討すべき
  • エンジョイ会員の安価設定を利用し、承認競技会を増やすよう各地区で活動
  • ナンバー付オフロード車の競技を活性
  • 加盟団体の参加告知協力(ショップへの告知等)
  • SNSによる情報発信

スーパーモトの方針

  • 全日本スーパーモトは参加台数の増加に重きを置く
  • 他のカテゴリーからの移行が多く、体験の機会、容易に参加できる環境作り
  • 大幅な改造がなくても参加できるクラスが必要
  • 加盟団体の参加告知協力(ショップへの告知等)
  • SNSでの情報発信

スノーモービルの方針

  • 全日本スノーモービル選手権は年間5戦を維持
  • 参加料が主な収入であり、参加者を増やすことに重きを置く
  • 観客・関係者の賠償事故を根絶するためコースの安全対策に取り組む
  • 底辺拡大の為にはスクールなど体験の機会が必要
  • スポーツ観光として地域行政と連携、また陶器の災害ボランティア等の推進
  • 加盟団体の参加告知協力(ショップへの告知等)
  • SNSでの情報発信

1961年(昭和36年) 日本モーターサイクルスポーツ協会設立
1962年(昭和37年) 第1回全日本ロードレース開催(鈴鹿)
1963年(昭和38年) 世界選手権ロードレース開催(鈴鹿で1966年まで毎年開催)
1964年(昭和39年) 第1回モトクロス日本GP開催(相馬が原)
1967年(昭和42年) ロードレース全日本選手権シリーズ開始
世界選手権ロードレースFISCOに会場を移し開催。1968休止
モトクロス全日本選手権シリーズ開始
1971年(昭和46年) スノーモビル全日本選手権シリーズ開始
1973年(昭和48年) トライアル全日本選手権シリーズ開始
1980年(昭和55年) 世界耐久選手権鈴鹿8時間耐久レース開催
1981年(昭和56年) FIM総会を東京で開催
1987年(昭和62年) 世界選手権ロードレース開催を再開する(鈴鹿)
1990年(平成 2年) 文部省所管の財団法人として認可される
1991年(平成 3年) モトクロス世界選手権開催(鈴鹿)
1993年(平成 5年) ドラッグレース全日本選手権シリーズ開始
1999年(平成11年) 世界選手権ロードレースをツインリンクもてぎに会場を移し開催

2000年(平成12年)

トライアル世界選手権開催(ツインリンクもてぎ)
世界選手権ロードレースを鈴鹿・ツインリンクもてぎの2回開催
2005年(平成17年) スーパーモタード、エンデューロの全国格式競技会開始
2005年(平成17年) MFJロードレースアカデミー開始
2007年(平成19年) MFJトライアルアカデミー開始
2007年(平成19年) MFJレディースロードレース開催
2011年(平成23年) 創立50周年を迎える
2012年(平成24年) 内閣府認可の一般財団法人へ移行